ITパスポート英語略語の練習問題その1（ストラテジ系：企業活動・法務編）

個人的DXとしてITパスポートの試験の勉強をしました。その中でITパスポートでは英語の略語が大量に出てきて苦労しました。そこで、英語略語の4択練習問題を作成しました。
今回は、ストラテジ系の企業活動、法務編です。
過去問やシラバスでの英語の略語を取り上げています。

企業活動・法務編の英略語の一覧

ITパスポートで把握しておきべき、英語の略語についての4択練習問題です。
今回の出題は一覧の17個です。
各略語の内容は、この記事の後半に載せています。

企業活動	CSR、SRI、SDGs、PDCA、OODA、 BCP、BCM、CDP、MBO、HRM、CEO、 CIO、BI
法務	GDPR、ISO、IEC、JIS

ITパスポート英略語の4択練習問題

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出題順はランダムです。

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企業活動・法務編の英略語の解説

CSR

Corporate SocialResponsibility

企業の社会的責任

CSRは、Corporate Social Responsibility（企業の社会的責任）の略で、企業が経済的、社会的、環境的責任を果たすことを指します。
環境保護、地域貢献などが含まれます。

SRI

Socially Responsible Investment

社会的責任投資

SRIは、「Socially Responsible Investment」の略で、社会的責任投資を意味します。
これは、投資家が財政的リターンのみを追求するのではなく、環境、社会、ガバナンスの観点から企業やプロジェクトを評価し、社会的責任を果たしている企業に投資する投資手法です。

SDGs

Sustainable Development Goals

持続可能な開発目標

SDGsはSustainable Development Goalsの略で、2030年までに達成すべき持続可能な開発目標のことです。
17の目標と169のターゲットが設定され、貧困、飢餓、教育格差、環境破壊等、世界中の課題を解決することを目指しています。
企業や国家、個人もSDGsを参考に事業や行動を展開し、社会貢献を促進することが求められています。

PDCA

Plan-Do-Check-Act

PDCAサイクル

PDCAは、「Plan-Do-Check-Act」の略で、組織内のプロセスやプロジェクトの改善を促進するためのサイクルです。
PDCAは、目標の設定（Plan）、実行（Do）、結果の評価（Check）、および改善の実施（Act）を繰り返すことで、継続的な改善を図ります。

OODA

Observe-Orient-Decide-Act

ウーダ

OODAは、意思決定の枠組みで、Observe（観察）、Orient（方向づけ）、Decide（意志決定）、Act（実行）の4つのフェーズで構成されます。
OODAループを使うことで、瞬時に変化する環境に適応し、迅速に意思決定し、効果的な行動を取ることができます。

BCP

Business Continuity Plan

事業継続計画

BCPは「Business Continuity Plan」（事業継続計画）の略で、災害や事故などによって企業の業務が止まらないようにするための計画を立てたものです。
具体的には、業務の継続性を確保するための対応方法や、必要な設備や人員の配置などが含まれます。

BCM

Business Continuity Management

事業継続管理

BCMとは、Business Continuity Management（事業継続管理）の略称で、企業の経営上重要な業務を継続的に行い続けるための計画、準備、実行、評価などを行う経営戦略のことです。
災害や事故などの障害が発生した場合、迅速かつ正確に対処することができるようにすることが目的です。

CDP

Career Development Program

キャリア形成プログラム

CDPは、「Career Development Program」の略で、従業員のキャリア開発を促進するためのプログラムのことです。
組織が従業員のスキルアップやキャリアアップを支援するために実施するトレーニング、教育、メンタリング、スキルアセスメントなどの一連の取り組みが含まれます。

MBO

Management by Objectives

目標による管理

MBOは、Management by Objectives（目標による管理）の略で、個々の従業員またはチームに対して具体的な目標を設定し、それらの目標達成に向けた進捗状況を測定するパフォーマンス管理手法です。
成功のためには、明確なコミュニケーション、効果的な測定ツール、継続的なフィードバックとコーチングが必要です。

HRM

Human Resource Management

人的資源の管理

HRMはHuman Resource Managementの略で、人的資源の管理を意味します。
組織内の人材配置や採用、能力開発、報酬、退職制度などの要素を含みます。
組織の目標達成に向けた適切な人材の確保、育成を行うことで、業績の向上や継続的な発展を促進します。

CEO

Chief Executive Officer

最高経営責任者

CEOは企業の最高経営責任者(Chief Executive Officer)であり、経営戦略の立案やビジネスの指揮、利益率の向上などを担当します。
責任範囲は広く、市場調査や会計、人事などマネジメントに関する様々な分野に通じていることが求められ、企業の成長や発展に不可欠な存在です。

CIO

Chief Information Officer

最高情報責任者

CIOとは、最高情報責任者（Chief Information Officer）の略で、企業における情報システム戦略の責任者を指します。
情報戦略の策定やIT部門の運営、技術選定など、情報化に関する経営戦略や方針を決定する重要な役割を持ちます。

BI

Business Intelligence

ビジネスインテリジェンス

BIとはBusiness Intelligence（ビジネスインテリジェンス）の略で、企業の経営情報を収集し、分析して効果的な意思決定を支援するための技術や手法です。
BIでは、データウェアハウス（情報倉庫）からデータを収集し、それを分析したり、視覚化したりすることで、ビジネスのトレンドや課題を把握し、戦略的な判断をすることができます。

GDPR

General Data Protection Regulation

一般データ保護規則

GDPRは、「General Data Protection Regulation」（一般データ保護規則）の略で、2018年に施行された欧州連合（EU）の個人情報保護規制法のことです。
GDPRは、EU域内にある企業や、EU域内の個人の個人情報を扱う企業（EU域外の企業を含む）に対して、個人情報の取り扱いに関する厳格な基準を課し、個人情報のプライバシー保護を強化することを目的としています。
EU域内の個人の個人情報を扱う日本の企業にも適用があることに注意が必要です。

ISO

International Organization for Standardization

国際標準化機構

ISOは国際標準化機構（International Organization for Standardization）の略で、世界中で使用される標準規格を定める組織です。
・ISO 9000（品質マネジメントシステム）
・ISO 14000（環境マネジメントシステム）
・ISO/IEC 27000（情報セキュリティマネジメントシステム）
などの規格を定めています。

IEC

International Electrotechnical Commission

国際電気標準会議

IECは、「International Electrotechnical Commission」の略で、国際電気標準会議のことを指します。
IECは、電気、電子、および関連する技術分野での国際標準化を行う団体であり、その標準には、電気製品の安全性、互換性、信頼性、および効率性を確保するためのガイドラインが含まれています。

JIS

Japanese Industrial Standards

日本産業規格

JISとは、日本産業規格（Japanese Industrial Standards）の略で、製品やサービスの品質や安全性、信頼性、環境保護などの基準を定めた規格のことです。
IT業界においては、ソフトウェアやハードウェアの表示や記録、セキュリティなどに関するJIS規格が存在します。
以前は、日本工業規格でしたが、法改正に伴い2019年7月1日より日本産業規格とされています。